[토시키 아오야마] 중국 워처로 알려진 미야자키 마사히로와 다무라 히데오의 저서 "중국발 금융공황에 대비하라!"의 한국판이 얼마 전 출간됐다. 일본판 발매는 2019년 1월 26일. 미야자키 마사히로는 2월 18일 "Front Japan 사쿠라"에서 이 책의 내용에 대해서 언급했다.

미야자키는 프로그램 첫머리에서 금융공황은 한국이 가장 우려된다고 전했다. 그리고, 일중 경제 상호의존 체제는, 무서운 측면이 있다고 지적. 일본 자동차 부품의 3할이 중국에서 생산되며, 중국 스마트 폰의 54%는 일본의 부품들로서, 많은 분야에서 중국에 의존하고 있기 때문에, 신속한 전환은 곤란하다고 전했다. 코마츠, 다이킨, 아식스 같은 회사는 엄청난 영향을 받을 것으로 예상되며, 앞으로 어떻게 타개할 것인지도 걱정했다.

서플라이 체인(supply-chain)이 끊어지고 미·중 무역전쟁으로 기업은 해외로 현재 이전중인 상태. 하지만 미국으로 돌아가는 것은 최소 3년이 소요된다. 도요타 닛산의 라인은 중단되었으며, 대만, 한국의 반도체 공장도 어떻게 될지 예측하기가 어려운 상황이다. 일본 자동차 부품의 3할이 중국에서 생산되고 있지만, 실제로는 중국이 아니라 중국에 진출한 일본의 하청 업체가 생산한다. 따라서 그들은 돌아올 수가 없다. 중일 경제 상호의존 체제는 페이지 한 장을 넘기면 이렇게 무서운 측면이 있다는 것을 알 수 있지만, 일본 재계는 별다른 묘책이 없다고 경종을 울렸다.

또 "일본은 무사도를 포기하고 상인 국가가 되었기 때문에 발상의 한계가 있다"고 말했다.

중국 경제는 이미 최악에 빠진 상황이며, 직원들이 돌아오지 않아 생산라인이 회복되지 않은 상태에서 도시 봉쇄로 교통이 두절, 결국 수입물자, 물류의 정체가 일어나고 있다. 미야자키는 "이 상황을 적절하게 통제하지 못하면 식량폭동이 일어날 수 밖에 없다"라며 앞날을 걱정했다.

이어 미야자키는 "신차 판매가 모든 경제지표를 상징한다. GDP의 가장 큰 메인은 소비 지표이며, 소비의 가장 메인은 중국의 경우 신차다. 그 다음은 유명 브랜드. 브랜드는 지금 전혀 팔리지 않는 상태에서 절반 정도는 철수한다는 얘기가 나오고 있다. 수출이 우선 안될것이다. 민간의 설비 투자도 급락할 것이고, 최악의 예상이지만, 만약 중국 경제가 마이너스 20% 떨어지면 일본은 마이너스 5~8% 수준에서 정체가 닥치게 되고, 여타 아세안 국가들은 경제 폐렴에 빠진다. 중국과 Supply Chain에서 무관했던 인도까지 크게 후퇴하고 있다"고 말했다.

"그런데 미국의 주가가 계속 천정부지로 오르고 있다. GAFA (Google, Amazon, Facebook, Apple의 약자)를 최근 미국에서는  MAGA(M=MicroSoft)라고 바꾸어 말하고 있다. 이것은 "MAKE AMERICA GREAT AGAIN"로 상징되는 트럼프의 구호에 꼭 들어 맞는다"라고 코멘트했다.

내용 소개

트럼프가 미중 무역전쟁을 벌이기 이전에 중국경제는 붕괴수정에 들어섰다! 달러가 뒷받침되지 않는 위안화의 대량 발행으로 위안화는 페이크 머니화하고 자금도피가 멈추지 않기 때문이다. 대출은 120조엔 감소하고 신용 공황이 시작되었다. 시진핑의 궁여지책이 사실상 일대일로나 다름없다. 그런데 이 타이밍에 일본은 중국과 통화 스와프 협정을 맺었다. 왜 일본은 중국에 협력하는가? 그 뒤에 보였던 위기의 심층을 밝힌다.

단행본:222 페이지 (일본어 판)
출판사: 토쿠마 서점(2019/1/26)
저자:미야자키 마사히로, 다무라 히데오
정가:본체 1,200엔+세금

저자 프로필

미야자키 마사히로

1946년 이시카와 현 가나자와생. 평론가. 와세다 대학 중퇴. "일본 학생 신문 "편집장, 잡지 『 낭만 』 기획 실장, 무역 회사 경영 등을 거쳐서 1982년 『 또 하나의 자원 전쟁 』(고단샤)으로 논단 데뷔. 중국 워처로서 알려져, 전 성에 걸쳐 독자적인 취재 활동을 계속하고 있다. 저서에 "미국의 "반중"은 진심이다!"(비즈니스사), "시진핑의 사각"(후소샤), "AI 감시 사회· 중국의 공포"(PHP연구소), "미중 무역전쟁으로 시작된 중국의 파멸"(토크마 서점) 등 다수.

타무라 히데오

산케이 신문사 특별기자· 편집위원 겸 논설위원 1946년, 고치 현 태생. 1970년, 와세다 대학 제일 정치경제학부 졸업 후 일본 경제 신문사 입사. 워싱턴 특파원, 미 아시아 재단 상급 펠로우,  홍콩 지국장, 일본 경제 연구 센터 구미 연구회 좌장(겸임)등을 역임. 2006년 12월 산케이 신문에 돌아오면서 현재에 이른다. 저서에 "위안·달러·엔"(이와나미 서점), "경제로 읽는 "일·미·중" 관계"(후소샤), "검증 미중 무역 전쟁"(매거진 랜드), 공저에 "중국 경제는 어디까지 죽었을까"(산케이 신문 출판), "세계는 이렇게 움직인다"(토쿠마 서점) 등 다수.

中国ウォッチャーとして知られる宮崎正弘と田村秀男による著書「中国発の金融恐慌に備えよ! 」の韓国版が数日前に出版された。日本版の発売は2019年1月26日。宮崎正弘は、2月18日の「Front Japan 桜」で、同書の内容について言及した。

宮崎は、番組冒頭で「金融恐慌は、韓国が一番怖いんだよ」と述べた。そして、日中経済相互依存体制は、恐ろしい側面があると指摘。日本の自動車部品の3割が中国で生産し、中国スマホの54%が日本の部品。どっぷりと中国に依存しているため、切り替えは困難であるとした。コマツ、ダイキン、アシックスといった会社はものすごい影響受けると予想し、今後どうするのかと案じた。

サプライチェーンが切れ、米中貿易戦争で企業は海外へ現在、移転中。アメリカへ戻るのは3年かかる。トヨタ、日産のラインは中断している。台湾、韓国の半導体工場もどうなるか分からない。日本の自動車部品の3割が中国で生産しているのは、中国ではなく中国へ進出した日本の下請けメーカーが生産している。帰ってこれない。そして、「日中経済相互依存体制は一枚めくったらこんなに恐ろしい側面があるということがわかるのに日本の財界はどうしようもないね」と警鐘を鳴らした。

さらに「日本は武士道辞めて商人国家になってしまっているからそういう発想しかできないのでしょう」と述べた。

中国経済は最悪に陥る。工員戻らず、生産ラインは回復していない。都市封鎖され、交通が途絶えた。輸入物資、物流の停滞が起きている。宮崎は、「これ下手したら、食料暴動が起きるんじゃないの。」と将来を案じた。

続けて宮崎は、「新車販売がすべての経済指標を象徴する。GDPの一番のメインは消費。消費の一番のメインは中国では新車。次は何かと言えば、有名ブランド。ブランドは今、全く売れない。半分撤退するという話が出ている。輸出がまずダメでしょう。民間の設備投資も聞かない。最悪の予想として、もし中国経済がマイナス20%落ち込んだら、日本はマイナス5~8%あたりで停滞する。ASEAN諸国はもろ経済肺炎に陥る。中国とSupply Chainで無縁であったインドまで大きく後退している」と述べた。

「ところがアメリカの株価があがりまくっていて青天井。GAFAは最近アメリカでは言い換えてきていてMAGA(M=MicroSoft)になってきている。これはMAKE AMERICA GREAT AGAINでトランプの標語にピッタリである」とコメントした。

内容紹介

トランプが米中貿易戦争を仕掛ける以前に、中国経済は崩壊のプロセスに入っていた! ドルの裏づけのない人民元の大量発行によって、人民元はフェイク・マネー化し、資金逃避がとまらないからだ。融資平台による融資は120兆円も減少し、信用パニックが始まった。習近平の窮余の一策が「一帯一路」にほかならない。ところがこのタイミングで日本は通貨スワップ協定を結んだ。なぜ日本は中国に協力するのか? その裏に見えてきた危機の深層を明かす。

単行本: 222ページ
出版社: 徳間書店 (2019/1/26)
著者:宮崎正弘、田村秀男
定価:本体1,200円+税
著者プロフィール

宮崎正弘

1946年、石川県金沢生まれ。評論家。早稲田大学中退。「日本学生新聞」編集長、雑誌『浪漫』企画室長、貿易会社経営などを経て、1982年『もうひとつの資源戦争』(講談社)で論壇デビュー。中国ウォッチャーとして知られ、全省にわたり独自の取材活動を続けている。著書に『アメリカの「反中」は本気だ!』(ビジネス社)、『習近平の死角』(扶桑社)、『AI監視社会・中国の恐怖』(PHP研究所)、『米中貿易戦争で始まった中国の破滅』(徳間書店)など多数。

田村秀男

産経新聞社特別記者・編集委員兼論説委員。1946年、高知県生まれ。1970年、早稲田大学第一政治経済学部卒業後、日本経済新聞社入社。ワシントン特派員、米アジア財団上級フェロー、香港支局長、日本経済研究センター欧米研究会座長(兼任)などを歴任。2006年12月、産経新聞に転じ、現在に至る。著書に『人民元・ドル・円』(岩波書店)、『経済で読む「日・米・中」関係』(扶桑社)、『検証 米中貿易戦争』(マガジンランド)、共著に『中国経済はどこまで死んだか』(産経新聞出版)、『世界はこう動く』(徳間書店)など多数。